【意外と知らない?】不動産投資の7つのメリットについて!リスク・デメリットも解説!

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比較的安定したリターンが得られることで知られている不動産投資。今までは一部の資産家の方が取り組まれるような、敷居の高いイメージが強くありましたが、近年では一般のサラリーマンやOLの方の多くが取り組まれています。不動産投資と言えば他の金融商品と比べてミドルリスク・ミドルリターンであり、安定した収入が得られることが期待できますが、他にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

  • 不動産投資は安定収入以外にもメリットがあるの?
  • サラリーマンにもメリットがあるの?
  • メリットと合わせてデメリットはどんなことがあるの?

などとお考えの方、これから不動産投資を始めようかと検討している方や、興味を持っている方などに向けて少しでも役に立てるように分かりやすく不動産投資のメリットについて解説していきます。

不動産投資のメリット7選

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(1)安定した賃貸収入

不動産投資のメリットとして一番に挙がるのは安定した賃貸収入でしょう。不動産を購入して人に賃貸として貸し出すことで、毎月安定した家賃収入を受け取ることができます。部屋を借りた方の多くは短くても1年〜2年程度は平均して住んでくれるため、収入が比較的に安定していることが魅力です。購入した不動産に既に入居者が付いているケースも多くあり、不動産投資を初めてすぐに家賃収入が得られることも珍しくありません。

毎月安定した家賃収入を得ることができるため、老後の私的年金代わりに計画をしている方も多くいます。家賃収入額は外部要因に左右される心配がほとんどないため、家賃の変動が少ない事に加え、入居募集や家賃の回収、管理などは管理会社に任せることができ、オーナーは手間いらずで収入を挙げられる副業としても人気を集めています。

(2)生命保険代わり

生命保険と言えば自分にもしものことがあった際に保険が適用され、保険金を受け取ることができる仕組みですね。実は不動産投資には生命保険と同じ役割があるのです。不動産を購入する際には多くのケースで団体信用生命保険に加入することが義務付けられています。団体信用生命保険とは、ローン返済中に契約者が死亡した場合や高度障害になった場合などに、保険金によりローン額を全て返済してくれるものです。

保険適用後は無借金の不動産が家族に残るため、引き続き家賃収入を得ることができるのです。残った不動産を得ることで、売却益(キャピタルゲイン)を得ることも可能です。不動産投資を始められている方の中には、この仕組みを知ったことで、生命保険を解約をする方もいるほどです。

(3)節税

税金に頭を抱えている方は少なくないでしょう。不動産投資を始めると、不動産取得税や減価償却費、借入金利、管理費、修繕費、交通費など、不動産経営を行う際に掛かった費用を経費計上することが可能です。特に不動産投資を始めた初年度などは必要経費が多く掛かります。これらを計上して税務上赤字になることで、他の所得と損益通算することで結果的に所得税・住民税の節税効果が得られます。

しかし、毎年節税効果を得られるとは考えにくいのです。初年度は取得税や仲介手数料、減価償却費などが多く経費計上できるため、節税効果を得ることができる場合がほとんとですが、初年度以降は税務上赤字になること自体が問題です。そのため節税を押して不動産の営業をしてくる方には注意が必要です。

(4)相続税対策

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相続時に債券・株式・預金などは時価で評価されます。例えば5,000万円の預金を相続する場合は、額面そのまま5,000万円で評価され、5,000万円に対しての相続税が掛かります。不動産の場合は、資産価値そのものではなく、不動産評価額(固定資産税評価額)に対して相続税が掛かります。そのため、債券や預金などに比べて相続税が安くなる傾向にあり、5,000万円の預金を相続する場合に比べて、5,000万円の不動産を相続する場合は約3分の1から4分の1にまで圧縮することができます。

(5)インフレ対策

実物資産である不動産はインフレにも対応することができます。当然ですがインフレになるとお金の価値が下がり、物の価値が上がります。インフレに伴い、土地の価値は上がっていくため不動産の資産価値の上昇が見込めます。現在日本では日銀による物価上昇率2%を目標に掲げています。将来的に物価上昇率2%を達成した場合にはお金の価値が2%減るという見方ができます。そのため預金に専念するよりも、不動産という実物資産に変えておきインフレに備えることも大切です。

(6)高いレバレッジをかけられる

レバレッジとは「テコの原理」のことですね。不動産投資は少額の自己資金でも銀行からの借入により、資産価値の高い不動産を購入することができます。これには自分で積み上げてきた会社員や公務員としての勤続年数や年収などが信頼されることで銀行から高額の借入ができることで成り立っています。

不動産は地方の物件でも数百万円程度であり、東京都内の物件では数千万円〜数億円の価格帯です。この金額の不動産投資を行うためにはコツコツ預金をしていて取り組むのでは難しくなっていきます。しかし、銀行からの借入を利用することで自己資金以上の金額の不動産投資を始めることができ、そこから収益を出すことができるのです。

(7)自分で収益を上げることができる

株式やFXなどの場合ですと、市場の動きにより収益が変動します。つまり外部要因に委ねるしかありませんが、不動産投資の場合はどうでしょう。内装や外装、室内の設備や不動産賃貸会社に支払う広告料などを自分で決めることができます。

物件の内装・外装・設備などに関しては自分のオリジナリティを出すことができ、努力次第で収益を上げることも可能です。また、入居者の満足度によって空室の対策を測ることもできるため、他人任せではなく自分次第で成功に導くことができることも不動産投資の魅力と言えます。このように不動産投資には家賃収入以外のメリットもあり、注目度が高まっています。次にサラリーマンが不動産投資の方がなぜ不動産投資に積極的に取り組んでいっているのか見ていきましょう。

 

不動産投資をサラリーマンが始めるメリットとは?

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サラリーマンの方による不動産投資の注目度が高まっている理由には下記のメリットが挙げられます。

  • 手が掛からない
  • 安定した収入が得られる
  • 節税効果
  • 生命保険の代わりになる

本業が忙しいサラリーマンの方は株式やFXなどのチャートに目をやることが忙しい投資よりも、あまり手が掛からず、安定した収益を上げることができる点が人気の理由です。また、損益通算による税金の還付や万が一の際の生命保険代わりになる点も注目されています。中には将来的な年金不安から、現役時代から安定した私的年金作りに積極的に取り組まれている方も多く、不動産投資に取り組んでから間も無く、2件目、3件目を購入する方も目立ちます。

 

不動産投資のデメリット・リスクとは?

不動産投資のメリットについて紹介していきましたが、投資である以上、もちろんデメリットやリスクも存在します。不動産投資を行う上ではデメリットについてもきちんと把握して、リスクについて備えることが重要です。不動産投資のデメリット・リスク、サラリーマンがする上での注意点なども詳しく解説している記事がありますので合わせて読んでみてください。

 

不動産投資を新築で始めるメリット・デメリットとは?

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不動産投資を始める際に気になるのが「新築物件」です。大きなメリットとしては少額の自己資金で始めることができます。少額の自己資金で始めることができる理由は新築物件は資産価値が高く、金融機関からの評価が高い傾向にあるためです。新築物件は長期的に収益を出せることに加え、売却時の担保力が高いため資産価値の評価が高くなり、結果的に自己資金を抑えることができます。また、中古物件に比べて設備や内装などの修繕工事が少ないこともメリットの一つであり、手出し資金も少なく済む傾向にあります。

一方、デメリットについては価格が高いということが挙げられます。価格が高い分、利回りが低くなりがちです。最新の設備やグレードの高さなどから空室率や入居者も付きやすいですが、ローリターンだというデメリットを知っておきましょう。また、新築物件はマンションの販促費用も価格に上乗せされているため、売却価格が購入価格よりも安くなってしまいます。近年の不動産投資では少ないですが、新築物件を購入する際は売却益を狙うのではなく、長期保有することで安定した家賃収入を得ることを目的としましょう。

 

不動産投資を始める際は会社選びが重要

不動産投資を始める際にはある程度の知識を付ける必要があります。メリットやデメリット、リスクについても詳しく知っておくことが大事です。しかし、不動産会社に勤めていない限り専門的な知識を全て付けることは非常に難しいです。そのため、信頼できる不動産会社から提案を受け、相談をしながら不動産投資を始める必要があります。しかし、中には物件を売って終わりという会社もあるため注意が必要です。不動産会社は物件を購入した後も長い付き合いになるため信頼できる会社を選びましょう。

 

不動産投資のメリット・デメリットを抑えておきましょう

不動産投資には家賃収入以外にも様々なメリットがあります。もちろんデメリットやリスクもありますが、比較的ミドルリターン・ミドルリスクとなっており、サラリーマンのような本業が忙しい方でも取り組める投資となっています。不動産投資を始める際にはメリットはもちろん、デメリットやリスクについて自分なりに勉強しておくことが大事です。また信頼できる不動産会社選びも非常に重要です。